① 裁量の大きさ ・当グループ全体の事業戦略をもとに、担当するプロダクトの成長戦略を策定できます ・安定した顧客基盤があり、日本有数のエンタープライズ企業にもアプローチ可能です ・人的資本開示の義務化が後押しになり「エンゲージメント市場」が拡大、事業成長も加速しています ・当社が人的資本に関する情報ガイドライン「ISO30414」をアジアで初めて取得したことでトップランナーとして認知されています ・創業以来20年間培ってきた自社ならではのノウハウ・データをもとにプロダクトづくりが可能です
② 社会貢献性と独自性の高い事業 ・人的資本開示の義務化により、グローバルだけでなく国内でも企業経営におけるHRの重要度が増しています。人や組織の生産性を高める事により、国内外により大きな影響を与えていくことを目指しています
③ 組織風土 ・プロダクト側とビジネス側、経営と現場など、組織間や階層間の隔たりが薄いことにより、顧客価値創出のためのコミュニケーションや意思決定が迅速に行われています ・当社自体がエンゲージメントが高い組織であるため、ひとりひとりのモチベーションも高く、周囲の協力を得ながらプロジェクトを推進できる環境が整っています。
